正社員 マーケティング
BtoB SaaS_マーケティング担当者(SaaS×AI活用企業)【法人事業部】<東証グロース上場|成長中の上場企業が手掛けるBtoB向け人材育成SaaS☆TVCM放映>
KIYOラーニング株式会社
📍 KIYOラーニング株式会社 法人事業部オフィス 東京都港区赤坂4丁目8-18 赤坂JEBL4階
🕐 09:00〜18:00
年収 500万円 〜 650万円
月給 416,790円
完全月給制
※ LINEの画面に移動します
※ この求人は株式会社ミカミ(厚生労働大臣許可番号:13-ユ-319037)がご紹介する求人です。ご応募はエージェント経由となります。
仕事内容
【求人概要】
成長フェーズのBtoB人材育成サービスで、事業戦略を実現するため法人事業部のリード獲得施策を最大化していただく役割です。
展示会・セミナー・デジタルマーケティングなど、オンライン・オフラインを横断したリード獲得施策を企画〜実行まで担当していただきます。
単なる施策運用ではなく、
・どの施策に投資するのか
・どのチャネルが商談を生むのか
・どのように商談数を最大化するのか
をデータに基づき設計・実行をしていただくポジションです。
リード → 商談 → 受注までを分析し、再現性のあるマーケティングモデルを構築していきます。
事業成長フェーズのため、自らの施策がそのまま事業成長につながる環境です。
【業務詳細】
法人向けリード獲得のためのマーケティング施策をオンライン・オフライン横断で企画・実行していただきます。
※すべてのマーケティング施策の経験がなくても問題ありません。
ご経験のある領域からお任せし、マネージャーと連携しながら徐々に担当領域を広げていただきます。
■デジタルマーケティング
・Web広告の企画・運用(Google / SNS等)
・SEO / コンテンツマーケティング
・Webサイト / LPのCVR改善
・GA4等を用いたサイト分析
■ 展示会・セミナー施策
・展示会出展の企画、設計、運営(月1回~2回は必ず出展)
・自社セミナー / 共催セミナーの企画
・ブース設計 / デモ企画 / 配布物制作
・LP制作、メール集客、イベント運営
■ リード獲得のPDCA運用
・Salesforce / Account Engagementを用いた効果測定
・KPI設計、リード獲得施策の改善
・リード→商談→受注までの分析
■ セールス連携
・インサイドセールス / フィールドセールスとの連携
・リードフォロー設計
・案件創出の改善サイクル構築
応募要件
【必須要件】
・法人向けマーケティングまたは営業部門での業務経験(2年以上)
・社内外の関係者を巻き込み活動を推進できるプロジェクト推進力、論理的思考力、課題発見力、調整力、好奇心をお持ちの方
・基本的なITリテラシー(Excel、PowerPoint、マーケティングツールの利用ご経験)
【歓迎・尚可】
・BtoB SaaSまたはIT業界でのマーケティング、法人営業の経験
・部門横断プロジェクトの経験
・デザイン・コピーライティングのスキル
・Salesforce・MAツール(Pardot/Account Engagement等)のご活用経験
募集背景
当社は2008年に社会人向けオンライン資格講座をスタートし、2020年に東証マザーズ(現グロース市場)へ上場。「学びを革新し、誰もが持っている無限の力を引き出す」をミッションに、教育DXのリーディングカンパニーとして成長してきました。
2017年にBtoB人材育成SaaS「AirCourse」をリリース。1,000社以上の企業が導入、かつ低チャーンレート(*1)で売上が拡大しています。
1,100コース以上の動画研修見放題+自社研修コースの配信管理を可能にするクラウドサービスとして、高い競争優位性をもったプロダクトを提供しています。
法人事業は、急成長を遂げており、以下のような実績と業績見込みです。
・FY24 売上:6.19億円
・FY25 売上:8.0億円
・FY26 見込:10.0億円
2023年から、上場企業は有価証券報告書で「人的資本の情報開示」が義務化されており当社プロダクトは人的資本経営に直結するソリューションへと進化を加速させています。
その一環として、いち早く生成AIを活用した「AirCourse AIナレッジ」を立ち上げるなどる課題を解決するソリューションの展開を加速していきます。
法人事業部は、THE Model型で組織しており、マーケティング部門では新規リード獲得および商談創出をKPIとしています。
そのため、展示会・ウェビナー・カンファレンスなどのイベント施策や、Web広告、Webサイト改善など複数のチャネルを活用したリード獲得施策を推進しています。
これらのマーケティング施策をさらに強化し、事業成長を加速させるため、オンライン・オフラインを横断してリード獲得を推進するマーケティング担当者を募集しています。
*1:2025年12月期4Qの平均解約率は1%と低水準を維持
企業情報
サマリー:◆ミッション「学びを革新し誰もが持っている無限の力を引き出す」
◆ ビジョン「世界一「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」学習手段を提供する」
当社は、人や組織の「学習」を変革する組織能力である「ラーニング・テクノロジー」を武器として、個人向け、法人向けの教育事業を展開している企業です。両事業ともに自社サービスとしてシステム開発しており、学びの革新と効率化をするために日々進化を続けています。
当社の個人向けサービス「スタディング」は、忙しい人でもスマートフォン等で資格の合格を目指した学習ができるオンライン講座です。従来の資格学校や通信講座と違いは、効率的に学べる学習システムと、学習履歴データを活用するテクノロジーにあります。
具体的には、人工知能(機械学習)のアルゴリズムを用いることで、受講者ごとに最適な学習計画を提案する「AI学習プラン機能」を開発し、一部の講座で提供を始めています。また、横断復習機能、マイノート機能等により、学習を受講者ごとにパーソナライズし効率的に学べます。さらに、勉強仲間を作って励まし合える「勉強仲間SNS」や、資格に合格することでランクが上がる「資格取得バッジ機能」等により、学習モチベーションを高める仕組みを導入しています。
このように、当社のシステム開発では、テクノロジーやデータを活用して、受講者が「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」仕組みを提供することを重視しています。さらに、講座制作業務や販売業務についても、自社開発したCMS(コンテンツマネジメントシステム)や、ECシステムにより効率的に行っているため、少人数体制でありながら事業は急成長しています。
当社の法人企業向けサービスでは、当社独自のLMS(Learning Management System)である「エアコース」を2017年より提供しています。エアコースは、企業の人材育成の悩みを解決する社員教育クラウドサービスです。各種の社員教育動画コースが受け放題で受講できるほか、企業独自の研修動画、マニュアル動画などを簡単に自社内に配信できます。レポート機能や集合研修の管理機能など管理者向け機能も充実しているため、社員教育を効率化することができます。
従来、企業の社員教育は集合研修が中心でしたが、働き方改革やテレワーク化、企業間の競争激化を背景とするデジタルトランスフォーメーションの進展等により、社員教育のオンライン化、デジタル化が急速に進んでいます。エアコースは、社員教育を効率化し教育のデジタルトランスフォーメーションを実現するプラットフォームとして急速に成長しており、将来的にはグローバル展開を視野に入れ、精力的に機能拡張をしています。
当社のビジョンは『世界一「学びやすく、分かりやすく、続けやすい」学習手段を提供する』ことです。革新的な教育サービスを作り成長させていく事で、オンライン教育分野でナンバーワンの存在となり、世界に展開していくことを目指しています。オンラインサービスに国境はありません。これまで海外のオンラインサービスが日本に進出し、日本で成功するケースが増えています。私たちは、この逆を行っていくための様々な施策を展開していきます。私たちKIYOラーニングの日本発祥のサービスが、海外でもナンバーワンになることを目指しています。
主力製品・サービス:【主力製品・サービス】
・スタディング(https://studying.jp)
スマートフォンやタブレットに特化した資格取得のためのオンライン講座です。
短期間で合格した人々の勉強法を徹底的に研究し、忙しい人でも毎日の生活の中でスキマ時間を使って効率的に勉強できる教材・カリキュラムを提供しています。
ビデオでのインプット学習と、練習問題を解くアウトプット学習を合わせることで、従来よりも早いスピードで実力をつけられるため、
毎年多くの受講生が短期間で合格しています。動画や問題集はスマホだけでなくPCからも閲覧することができ、
また動画や音声は倍速再生にも対応しているため、復習時など時間を短縮し効率的に学習できます。
中小企業診断士、司法書士、行政書士、簿記、宅地建物取引主任者など、法律・会計・ビジネス系の資格に対応しており、有料受講者数は30,000人を突破しています。
・AirCourse( https://aircourse.com/ )
2017年7月にリリースした、国内初、0円から使える社員教育クラウドサービスです。
新人教育やコンプライアンス教育、IT基礎教育など、どの企業でも汎用的に使える教育コンテンツを標準搭載。
企業の個別ニーズに合わせて独自のオリジナルコースを作成することも可能にし、
オフライン研修などの対面サービスとの連携なども視野に入れ導入企業数の拡大を進めています。
売上高 (2022-12-01年度):2,848百万円
売上高 (2023-12-01年度):2,839百万円
売上高 (2024-12-01年度):3,357百万円
選考プロセス
▼書類選考
▼一次面接(オンライン):マーケティング部長+グループマネージャー
▼二次面接(オンライン):法人事業責任者(執行役員)+マーケティング部長
▼最終面接(原則ご来社での対面面接):社長+法人事業部責任者
▼内定
▼オファー面談(オンライン)