内定承諾後に辞退はできる？転職での辞退の伝え方と注意点

「内定を承諾したものの、やっぱり辞退したい」——転職活動中に複数の選考を並行していると、こうした状況に陥ることがあります。別の会社からより良い条件で内定が出た、現職に引き止められた、家族の事情が変わった……理由はさまざまです。

内定承諾後の辞退は「できるのか」「相手に失礼ではないか」と悩まれる方が多いですが、法律的には内定承諾後でも辞退は可能です。ただし、企業側への配慮ある対応が社会人としての信頼を守ることにつながります。

この記事では以下のポイントを解説します。

内定承諾後の辞退は法律的に可能か
辞退を決めたらまずやること
辞退の連絡方法（電話・メール）と例文
辞退理由の伝え方・NGな言い方
辞退した後に気をつけること

内定承諾後の辞退は法律的に可能か

内定承諾後でも辞退できる

内定承諾書にサインをした後でも、入社前であれば辞退は可能です。

民法上、労働契約の解約（辞退）は入社日の2週間以上前であれば認められます。内定承諾書はあくまで「採用の合意」であり、入社前の辞退を完全に禁じることはできません。

ただし以下の点は理解しておく必要があります。

企業側への迷惑は確実に発生する：採用担当者・現場責任者の時間・コストをかけて採用活動をしていた相手に対し、誠意ある対応が求められる
損害賠償を請求されることは稀だが、リスクはゼロではない：一般的には損害賠償請求は行われませんが、入社直前（1〜2日前）の突然の辞退は問題になるケースもあります
業界・職種によっては「評判が広がる」ことがある：特にニッチな業界では採用担当者同士のネットワークがあり、無礼な辞退は今後のキャリアに影響することがあります

辞退するなら「早いほど良い」

内定承諾後に辞退を決めたら、決意した瞬間から最速で連絡することが鉄則です。

入社日が近づけば近づくほど、企業側の準備（備品・オリエンテーション・担当業務の割り振りなど）が進んでいます。早めに連絡するほど相手の損失が少なくなります。

内定承諾後の辞退の手順

①電話で直接連絡するのが基本

内定承諾後の辞退は、メールではなく電話で直接連絡するのがマナーです。

採用担当者に直接電話し、辞退の意思を伝えます。電話での連絡が難しい場合は、メールで「辞退のご連絡をしたいので、お電話させていただいてもよいですか」と時間を確保してもらうことから始めましょう。

②電話後にメールでも正式な辞退連絡を送る

電話で口頭での連絡をした後、メールでも正式な辞退のご連絡を送ることが丁寧な対応です。

書面（メール）に残すことで、企業側の記録にもなり、手続き上の確認が明確になります。

③提出済みの書類・受け取ったものへの対応を確認する

内定後に以下のものを受け渡しているケースがあり、辞退に際して対応が必要な場合があります。

内定承諾書（返却不要なことが多いが確認する）
身分証明書のコピー等を提出済みの場合は返却を求めてよい
会社から受け取ったものがある場合は返却する

内定辞退の電話での伝え方

電話での基本的な流れ

1. 「お世話になっております。先日内定をいただきました○○（氏名）と申します」

2. 「採用担当の○○様はいらっしゃいますでしょうか」

3. （担当者が出たら）
   「この度、大変申し訳ないのですが、内定を辞退させていただきたいとご連絡いたしました」

4. （理由を簡潔に伝える）
   「諸事情が重なりまして、今回は辞退させていただくことにいたしました」

5. 「お時間をいただき、また採用していただいたにもかかわらず、このようなご連絡となり、誠に申し訳ございません」

6. 後日メールでも改めてご連絡いたします」と伝えて電話を終える

ポイント：

辞退理由の詳細は電話では長く説明しなくてよい
引き止めの説得があっても、気持ちが固まっているなら丁寧に断る
感謝の言葉を必ず伝える

内定辞退のメール例文

内定承諾後の辞退メール（基本パターン）

件名：内定辞退のご連絡 ○○（氏名）

○○株式会社
採用担当 ○○様

お世話になっております。
先日、内定をいただきました○○（氏名）でございます。

先ほどお電話にてお伝えいたしましたとおり、
誠に勝手ながら、今回の内定を辞退させていただきたく、
ご連絡申し上げます。

選考を通じて多くのお時間をいただき、また内定という機会をいただいたにも関わらず、
このような形のご連絡となりましたことを、深くお詫び申し上げます。

ご迷惑をおかけすることとなり、大変申し訳ございません。
どうかご容赦いただけますと幸いです。

貴社のますますのご発展を心よりお祈り申し上げます。

氏名
電話番号
メールアドレス

別の企業の内定を理由にする場合

辞退理由を「他社内定」とする場合は、「他社から内定をいただいた」と正直に伝えてもかまいません。ただし相手の企業をおとしめるような表現は避けましょう。

（理由部分の例）
「諸般の事情を総合的に検討した結果、別の企業への入社を決意いたしました。
誠に申し訳ございませんが、今回は辞退させていただくことにいたしました。」

辞退理由の伝え方とNGパターン

辞退理由は「曖昧にしてもよい」

辞退理由を詳細に開示する義務はありません。「諸般の事情により」「検討の結果、別の判断をいたしました」という曖昧な表現でも問題ありません。

詳細に理由を言いすぎると、採用担当者との無用な摩擦や引き止め交渉に発展することがあります。理由は簡潔かつ誠実に伝えることで十分です。

NGパターン：企業を批判する言い方

「御社の条件が他社より劣っていたため」「御社の職場環境が不安になったため」など、企業側を批判するような理由は避けましょう。相手への敬意が感じられず、印象が大きく悪化します。

NGパターン：メールのみで突然辞退する

内定承諾後の辞退を「電話なしでメール1通のみ」で済ませるのは非常識に映る場合があります。まず電話で直接伝えることが社会人としての礼儀です。

NGパターン：無視・音信不通にする

辞退の連絡を入れないまま入社日を迎えないというケースは、採用担当者・会社に多大な迷惑と損害をかけます。絶対に避けましょう。

辞退した後に気をつけること

辞退後に連絡してこなくてよい

辞退の連絡を送った後は、相手からの反応を待つ必要はありません。「受け取りました」という返信があればそれで完了です。

引き止めの電話があった場合は「気持ちは変わりません。ご迷惑をおかけして申し訳ありません」と丁寧に断りましょう。

同業界・同業種でキャリアを続けるなら特に誠実な対応を

業界が狭い場合、今回辞退した企業の採用担当者と将来どこかで再会することがあります。誠実な辞退対応をした人と、無礼な辞退をした人では、後者が不利になる可能性があります。

今後のキャリアのためにも、辞退の際の対応は丁寧を心がけましょう。

まとめ

内定承諾後でも入社前であれば辞退は可能（法律上）
辞退を決めたら最速で連絡することが相手への誠意
連絡は「電話で直接→その後メールでも正式に」が基本マナー
辞退理由は詳細に言いすぎず「諸般の事情」程度でよい
企業批判・メールのみ・音信不通はNG
同業界でのキャリアを続けるなら誠実な対応が自分の信頼につながる

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